SEO

SEOって何??


検索エンジン最適化(けんさくエンジンさいてきか、英: Search engine optimization, SEO:サーチエンジンオプティマイゼーション)は、ある特定の検索エンジンを対象として検索結果でより上位に現れるようにウェブページを書き換えること。また、その技術。
企業にとって、検索エンジンの検索結果の上位、特に1ページ目に表示されるかどうかということは、顧客を呼び込めるかどうかに関わる、極めて重要な問題である。このため、各企業が、検索結果の上位に表示されるようにしのぎを削っている。 最適化の対象になる検索エンジンは、シェアが高い(特にアメリカ)ことからGoogleであることが多い。日本では利用者が多いため、Yahoo!サーチ対策も重視されている。 最適化を不適切に行うと、検索エンジンのランキングが不自然に変更され、結果として利用者の利便性を損なうことになるため注意が必要である。 また、検索エンジン最適化のことを「SEO対策」と言われることもあるが、これは誤用である。最適化と対策はほぼ同義語なので、強いて対策という言葉を使うなら「検索エンジン対策」と言うべきだろう。検索エンジンのディレクトリに登録することを「SEO」と言うのは間違い。
SEOは、1990年代半ば、最初期の検索エンジンが初期のウェブを登録した時に始まった。多くのサイト所有者が、検索エンジンの登場によって自分のサイトへのアクセスが増加したため、すぐに検索結果の価値を評価するようになった。 サイト所有者はまもなく、検索エンジン提供側所定の方式にのっとり、自分のサイトのURLを検索エンジンのデータベースへ定期的に送信するようになり、ウェブを探索するソフトウェア(クローラ)の動作・評価方式に親和性の高いサイトを目指すため、自身のサイトを変更し始めた。 特殊な特徴は、検索エンジンの結果ページ(SERP:Search Engine Result Page)上で高順位のサイトの共通項となった。 そしてこのようなサイト所有者の必要に応えるべく、SEO会社も立ち上げられ、検索エンジンの持つ内部論理アルゴリズムの分析・探求の動きが促進された。 SEOの定義・目的に関しては、「検索ページにおいて高順位を獲得する手法」という狭義の定義から、「サイトコンテンツに対して関心の高いユーザーのアクセスを効果的に集約する営み」とする広義のものまで、種々の言説が存在する。後者の立場を採る場合、サイトのコーディング面だけでなく、検索ページにおいて当該サイトの表示を目立ちやすくするコピーライティングや、当該サイトに向けられるリンク(外部リンク)の設置面などもSEOの一環に含まれることになる。 日本では、2002年後半から検索エンジン最適化業者が台頭し始めた。 2007年以降、競争の激しい分野では、特に中小・個人サイトは検索エンジン最適化なくしての上位表示は非常に難しくなっている。
この産業が発展すると、検索エンジン運営者は良心的でないSEO企業がどんな手を使ってでも、顧客のためにアクセス数を増やそうとするのを、用心するようになった(もっともよくある問題は、検索結果がユーザが入力した検索キーワードと無関係になることである)。キーワード・スパムとよばれる頻繁に取られる手口のひとつは、ウェブページの最後に任意の文字列を挿入し、ページの背景色と同色にすることである。文字列は順位を高め、アクセス数を高める目的のため、頻繁に検索される単語(例えば sex)を含んでいる。 検索エンジンは次々と対策をとって、これらの人為的なテクニックによる「雑音」を除去するように企図した。それに対し、いくつかのSEO会社は、さらに巧妙なテクニックを使って順位に影響を与えようとした。 Googleは特にスパム行為に厳しく、ドイツのBMWとリコーのウェブサイトがJavaScriptによるリダイレクトを行なった時にそれをスパム行為と判断し、検索対象から削除した事がある。日本でもサイバーエージェント系列のウェブサイトが、スタイルシートによって大量の隠し相互リンクをページ内に埋め込んだ行為をスパム行為と判断されて、検索対象から削除された。現在は、いずれのウェブサイトも対処を行い、再び検索対象となっている。 このように、検索結果から排除されることを、村八分になぞらえて検索エンジン八分、特に代表的な検索エンジンであるGoogleを代名詞としてグーグル八分と呼ぶ(ただし、検索エンジンは特定のサイトが検索結果に現れない理由を公表しないため、必ずしもスパム行為が原因とは言えない排除もあるとされ、時として検索エンジン運営会社を相手取っての訴訟にまで発展する場合もある。検索結果から外された企業にとっては、それほどの死活問題であるということである)。
当初は「ウェブページのページランキングを上げることを目的とするいかなる形態のSEOも、検索エンジンスパムである」としてきた検索エンジン業者だったが、時が経つにつれて、「サーチエンジンの順位向上とアクセス増加の手段として受け容れられるもの」と「そうでないもの」に分かれるという結論に達した。 2000年代前半には、検索エンジンとSEO会社は非公式な休戦に達した。SEO企業にはいくつかの階層があり、もっとも評判の高い企業は内容に基づいた最適化を行い、検索エンジンの(渋々ながらの)承認をうけている。これらのテクニックには、サイトの案内やコピーライティングを改良して、ウェブサイトを検索エンジンのアルゴリズムによく知らせるように企図することが含まれる。 検索エンジン自体もSEO業界に接近し、しばしばSEOの会議やセミナーのスポンサーや来賓になっている。実のところ、有料登録により、検索エンジンはいまや最適化業界の健全さに既得権益をもっているのである。
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有料登録は、検索エンジンにウェブサイトのリストを提出する有料モデルである。 歴史的に検索エンジンは、ウェブマスターやSEO会社、一般公衆に検索エンジンに登録したいサイトを自由に提出することを許してきた。しかしながら、評判のわるいSEO会社がこの仕組みを悪用し、登録したいページをとどまることなく送りつけるようになったため、検索エンジンの処理能力に支障をきたすようになった。そこで、サイトの登録依頼の提出に人為的な制限を加える一手段として、有料化が行われた。 有料登録で支払われる料金は、余分な提出に対するフィルタリング作業に用いられる他、単純に運営会社の収入源にもなっている。検索エンジン会社は、いまだに無料提出フォームを提供しているが、この経路での分類登録までの期間は保証していない。 Googleは、有料掲載を取り扱うのに、倫理的な注意を払っている。検索結果は支払いの有無によって影響されず、有料の「広告」には、「スポンサー」という文字が表示されるので、「どの結果が有料登録により表示されているか」を知ることができる。また、有料掲載されたページが、無関係な検索の結果表示されることを防ぐ種々の手段を用いている。
検索エンジン最適化の出発点は、対象としたいウェブ利用者がどういったキーワードで必要とする情報を探しているかを理解することである。例えば、製品やサービスを比較しながら探す場合、検索ボックスには製品の固有名詞ではなく一般名称が、特定製品の機能名ではなく一般的な機能名が打ち込まれる傾向にある。この語句の集合は目的キーワード群または目的語句と呼ばれる。目的キーワードを設定することで、ページデザインなど他の最適化項目に進むことができる。
ある検索キーワードによる検索結果で上位にくるには、ページは検索キーワードに合致もしくは関連するキーワード群を含んでいなければならない。 あるページが、あるキーワードにどの程度関連しているかは、検索エンジン・スパイダーのアルゴリズムに基づいて決定される。そのアルゴリズムはウェブページの順位を決定する公式を計算する。検索エンジンは、ウェブサイトが閲覧されるときに閲覧者が読もうとするテキストをHTMLの文書構造などに基づいて整理し、そのページは何を記しているページで、あるキーワードに対する関連性がどの程度かを判断する。
多くの検索エンジンでは、ページの価値を判断する基準に、そのページがどれだけ他のページからリンクされているかという観点を採用している。したがって、ウェブ上の他の関係あるサイトに自分のコンテンツについて通知し、リンクを求めたり、自己が運営する既存のサイトから適切なリンクをはったりすることが対策として行われる。 また、スパイダーはコンテンツのハイパーリンクを辿って巡回を行うので、検索エンジンに登録してもらいたい場合、そのページへのリンクを作成しておくことが必要になる。「サイトマップ」を作成することはその手法の一つで、推奨されていることでもある。サイトマップは、トップページやサイト上のすべてのページからリンクされているのが好ましい。このようなページがあると、ひとたびスパイダーがサイトを見つけた時に、そのサイト全体が索引化される確率が高まる。
検索エンジンは、HTMLのtitle、meta、strong、hnの各要素などを重視すると考えられているため、重要なキーワードをこのタグで囲って、重要であることを示すこともされる。例えば、見出しとして強調したい語句を font 要素で赤く大きな文字で表示するようにマークアップすると、それは単に「赤くて大きな文字」というようにしか解釈されないが、h1 要素(とスタイルシートによる装飾)を使えば、検索エンジンにとっても、それが見出しであると解釈され、検索にヒットしやすくなるという具合である。これは、基礎的なセマンティック・ウェブと言うことも出来る。 なお、この手法は、文書の論理構造を無視して過度に行うと検索エンジンスパムとみなされる可能性があり、注意が必要である。
Google又はヤフーなどの検索エンジンは、無名な検索エンジンへの登録行為や有料テキストリンクの売買を検索スパム行為であると認定しているが、これは検索エンジンのライバル業者が生まれないようにするための大義名分に過ぎないという見方もある。ヤフーなどのカテゴリは有料であるが、一般サイトの検索エンジンのカテゴリは無料の価値しかなくスパム扱いされる。これは第三者的立場から判断するならば、公平な判断ではなく、新たな検索エンジンの誕生を阻害し、既存の検索エンジンのみを価値あるものとする歪んだ倫理観である。Google、ヤフーなどの検索エンジンは株式会社として上場し、実際には広告収入で莫大な収益を得ており、一企業としてとらえるならば、一般検索エンジンやテキストリンクは、いわばライバルの広告媒体に当たる。無名検索エンジンや無名サイトのテキストリンク広告をスパム扱いするということは、インターネット上のテキストリンク資源の独占行為に当たる可能性もあり、何を検索スパム行為とするかについては、十分に議論したうえで検討しなくてはならない。
[wikiから引用]

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